都心の不動産価格はここ数年で一気に跳ね上がり、マイホーム購入は多くの若者にとって現実味のない夢になりつつある。共働きでも届かない価格帯、増え続ける初期費用、将来への不安。そんな閉塞感のなかで、「別の選択肢」として注目されているのが築年数の古い中古マンションだ。新築や築浅物件が億単位で取引される一方、1970～80年代に建てられた物件であれば、都心の一等地でも比較的手が届く価格で流通している。内装をリノベーションすれば、立地も住み心地も妥協せずに暮らせる。こうした考え方は一見合理的で、「ヴィンテージマンション」という言葉も相まって、若年層の関心を集めている。しかし、不動産業界では「価格が低い理由には必ず背景がある」というのが共通認識だ。築年数が古い物件には、見えにくいリスクが数多く潜んでいる。実際、都心で築50年前後の物件を購入した30代の会社員は、当初は満足していたという。リノベ済みの室内はきれいで、職場にも近く、賃貸より合理的に思えたからだ。ところが、ライフステージの変化をきっかけに売却を考えた際、現実に直面する。仲介会社からは慎重な反応が続き、なかなか買い手が見つからない。結果的に